CRTテレビ時代に幕
台湾各社、いずれも生産見直しに着手

　ブラウン管による伝統的テレビのCRTテレビが終焉を迎えつつある。いわば時代の趨勢であり先進国市場に世界に共通した状況だが、そうしたなかで台湾メーカーは大半が同TV生産からの撤退、あるいは撤退を前提とする大幅減産を進めており、今年が台湾にとっては実質的にLCD、PDPテレビなど薄型TVへの転換の年になると見られる。

CRTテレビはこれらの薄型テレビに主役の座を譲った

テレビの元祖も主役交代へ
　CRTテレビはテレビ受信機の「元祖」であり、1960年代以降50年余りにわたり市場の中心にあった。しかしこのところ、とくに2000年以降は薄型TVと呼ばれるLCD液晶TV、プラズマTVが世界的に急速な普及を見せ、CRTテレビの市場を大きく浸蝕している。
　業界筋によれば、日本でも台湾でも昨年、ついにCRTテレビの販売台数が薄型テレビのを下回った。日本電子情報技術産業協会による日本市場非公式集計では、昨年8月に出荷の単月計としてCRTテレビに並んだ薄型テレビは、それ以後着実にCRTをリードしている。
　この結果、昨年通年の出荷量では薄型が約490万台、CRT型は約400万台と、史上初めてCRTがトップの座を降りた。
　台湾もこうした市場傾向は同様で、業界関係者によれば昨年の薄型テレビの出荷実績は約570万台と大きく伸び、CRT型を完全に凌駕した。
　台湾の場合は大半が大型液晶テレビだが、今年も同分野は極めて高い成長の持続が確実視されており、総出荷台数は輸出向けが約900万台、国内向けが約100万台、合計では一気に1000万台の大台に達する見通しという。またこれが達成されれば、台湾の液晶テレビの世界シェアは30％を超えることになる。

メーカーも体制転換
　薄型テレビへのテレビの主役交代に伴ない、これまでCRTを主力に製造を行ってきたメーカー各社も、今2006年からその生産見直しに入る。
　台湾の大手TVメーカーの大同は、昨年に30インチ級の大型CRTテレビの生産を中止しているが、早ければ今年3月にもCRTテレビの生産ラインをすべて閉鎖し、完全撤収する方針。その余力はすべてLCD、PDP（プラズマ）テレビに投入する。
　また普騰（プロトン）も、今年中にはまだ一定の需要がある29型を除くCRTテレビ生産から撤退する。さらに歌林は製品分野としては撤退しないが、同じく年内にもCRTの生産ラインをフィリピンに移設し、アジアを主体とする途上国向けに供給していく方針。
　有力メーカーでも声寶のようにCRTテレビからの撤退を表明していないところもある。しかし、その場合も機種は一定採算ラインを確保できるものに限定するのは確実で、実質的に同社でも「脱CRT」は大きく進むことになる。